2013年11月28日

東京株終値、6年ぶり高値=円安好感、1万5727円


 28日の東京株式市場では、為替相場の円安・ドル高を好感し、日経平均株価の終値は前日比277円49銭高の1万5727円12銭と、2007年12月12日以来、約6年ぶりの高値になった。電機や自動車など輸出関連株のほか、ソフトバンクやファーストリテイリングなど内需主体の好業績銘柄を中心に値を上げた。上昇は3日ぶり。
 日経平均は08年9月の米リーマン・ショックや11年3月の東日本大震災の影響で低迷が続いた。民主党の野田佳彦前首相が衆院解散を表明した昨年11月から上昇傾向に転じ、この1年で約7000円上昇した。 

出典:時事通信




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2013年11月25日

回転寿司、新アイデア続々登場 アイス軍艦やゴーヤ巻きなど


 外食産業は味が命。そして店舗サービスの目新しさも欠かせない。これは外食産業の中でも好調の回転寿司業界にもあてはまる。最近は、独自のおいしさをアピールする新しいサービスや寿司ネタが、各地で続々と誕生している。

 マーケティング会社の富士経済が発表した市場規模の推移によると、回転寿司業界は拡大の一途だ。年々鈍化傾向にあることは否めないものの、2008年に3,000億円半ばだった市場規模は、2012年には4,800億円を突破し、いまや5,000億円も目前となっている。

 この活気ある市場を支える一因として、売上アップのためにさまざまなアイデアを次々に形にしていることが挙げられる。まずは店舗におけるシステムの刷新だ。常に握りたてを提供できるよう、注文方法はタッチパネルが当たり前となった。さらに、昨年夏に東京渋谷区にオープンした「魚べい渋谷道玄坂店 」「元気寿司渋谷店」(両店とも運営は元気寿司・本社:栃木県宇都宮市)にいたっては、タッチパネルで注文された品を運ぶ3段の高速レーンのみが設置され、回転レーンのない“回らない”回転寿司店舗だ。

 一方、回転寿司における重要な要素としては、やはりネタに行き着く。ただし産地直送、獲れたて新鮮な魚介類では、すでにこのフレーズには慣れっことなった消費者にはインパクトに欠ける。そこで各店舗では知恵を巡らす。

 さりげなく大胆な味を提供するのは、九州のチェーン店「回転寿司 魚蔵(うおくら)」と「回転寿司のある和食堂 魚蔵」(運営は魚蔵・本社:大分県大分市)だ。メニュー表には、マグロやエビといったおなじみのネタに混じって「抹茶アイス軍艦」や「バニラアイス軍艦」が載る。締めの一品として、デザート感覚で食べるには良さそうだ。価格は、両店舗で異なっており、前者は1皿2カンで105円、後者は2カン160円となっている。

 また、沖縄へ出かける機会があれば、ぜひ立ち寄ってみたいのが「回転寿司 海來(みらい/沖縄県那覇市)」。那覇空港内にある同店では、沖縄を味で表現した創作寿司を堪能できる。たとえばピーナッツみそがトッピングされた一品は「ミミガー軍艦(320円)」。ほかにもみそと白髪ネギ島豆腐の「アゲアゲ島どうふ軍艦(190円)や「ゴーヤ巻き(250円)」など、ここでしか味わえないネタの寿司が勢ぞろいしている。むろんマグロやサーモンといった普通のネタも豊富だ。

 メニューの多彩さとユニーク性が日々進化する回転寿司。市場の成長を支えるアイデア合戦はまだまだ続きそうだ。

出典:MONEYzine

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2013年11月22日

大卒サラリーマン退職金、5年で15%減 運用難が影響

 【山本知弘】2012年に定年を迎えた大卒サラリーマンの退職金(一時金と企業年金)は、平均1941万円で、5年前より約340万円(15%)減ったとの調査結果を、厚生労働省が21日、発表した。「原資」の運用難に苦しむ企業が支給基準を見直す動きがあったことなどが影響した。

 従業員30人以上の企業6144社に調査票を送り、7割にあたる4211社から回答を得た。退職金については、勤続20年以上で定年を迎えた正社員について金額を集計した。

 約340万円減という「減り幅」は、前回07年集計(02年集計との比較)の約2倍に拡大していた。退職金を、退職時賃金に換算すると平均37・6カ月分。5年前より5・1カ月分減った。また、大企業より中小企業の方がもともと退職金が少ないのに、減り幅が大きい傾向が見られた。厚労省は「原資となるお金の運用利回りが悪化し、減らさざるを得ない企業があった」と分析。中高年の賃金を減らす動きも影響したという。

出典:朝日新聞デジタル


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2013年09月28日

温暖化の原因は“人間の活動”の可能性「極めて高い」

 この夏日本では記録的な暑さや、かつて経験したことがないような豪雨、そして竜巻被害など、異常気象が続きました。国連の組織IPCCが発表した報告書では、今世紀末までに最大で地球の平均気温が4.8度も上昇。そして、海面は82センチも上昇すると予測されています。原因は私たち人間の活動による可能性が極めて高いと指摘されています。

 IPCC=気候変動に関する政府間パネルの総会がスウェーデンのストックホルムで行われ、温暖化に関する報告書が承認されました。各国の温暖化対策に大きな影響を与えるこの報告書。「気候システムの温暖化は疑う余地がない」とし、原因については・・・。

 「気候システムに人間活動が影響を与えたのは確実だ」(IPCC会見)

 人間の様々な活動で温室効果ガスが増加するなど、「人間活動」が主な要因であった可能性が“極めて高い”と指摘。6年前の報告書の「非常に高い」より、一歩踏み込んだ表現に改めました。

 そして、対策をとらなければ、今世紀末には最大で平均気温が4.8度、海面水位は82センチ上昇するとの予測もされています。さらに、平均気温の上昇に伴って極端な高温が増加することは「ほぼ確実」とし、極端な降水がより強く頻繁に起こる可能性は「非常に高い」と指摘しました。

 「地球の気候を安定させるには、かなりの温室効果ガスを削減しなければならない。世界はこのメッセージを受け入れてほしい」(IPCC パチャウリ議長)

出典:TBS系(JNN)
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2013年09月02日

ネット口座が確実に拡大中、主役はなんと大学生

 インターネットによる株取引が着実に増加しているという。ある大手証券会社の営業担当役員によると、「ネット取引口座数は、リーマンショック後も今日に至るまで年率で2%前後の伸びを続けている」そうだ。伸び率としては小さいかもしれないが、件数では毎年20万件程度増加している計算になる。

 ネット取引の約95%が個人投資家。団塊の世代が退職後に本格的に株取引を始めていると考えるのが普通だが、この証券会社の役員は「若い世代、特に大学生の取引が口座拡大をけん引している」と語る。

 大学生が株式投資を始めるきっかけは、長年、証券会社が行ってきた寄付講座の影響が大きいようだ。たとえば、最大手の野村証券が90年代から取り組んでいる寄付講座数は、現在、約120校にも及んでいる。

 寄付講座は立ち見もいるほどの盛況。証券会社の宣伝をするつもりはまったくないが、「生きた経済を学べる」(参加した学生)ところが面白いのだとか。アナリストなど経済の現場で働く専門家が講師を勤め、実際の経済の動きを具体的に解説していく。「教科書がいかに現実とかけ離れているかが良く分かる」(同)そうで、話を聞いて行くうちに「自分たちも日本経済の最前線で何かしてみようか」という気持ちになるようだ。

 若い投資家の投資額は総額で20万円程度。5万円ずつ4銘柄を2週間から1か月程度の期間で売買する。「うまくいけば、飲み代くらいになるし、失敗してもバイトでなんとか取り戻せる金額」(前出の証券会社役員)。

 ゲーム感覚と言われればそれまでだが、彼らの動向はバカにならない。あくまで概算ではあるが、投資金額を単純に合計すると、年間で数百億円規模の金額になるという。これだけのおカネが短期間で売買を繰り返すのだから、実際に動く金額はもっと大きくなる。

 また、大学生投資家は、関係者にとってもたいへん、ありがたい存在でもある。投資先となる企業にとっては何も文句を言わない株主であるうえに、株式の流動性向上にも貢献してくれる。また、証券会社にとっては将来の大口投資家の“卵”といえる。

 一部の証券関係者は「近い将来、『大学生向け株式投資ファンド』ができるだろう」と期待しているという。

出典:エコノミックニュース

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2013年08月20日

<不妊治療>公費助成「42歳まで」は16年度から


 公的な不妊治療支援の新制度を検討している厚生労働省の検討会(座長・吉村泰典慶応大教授)は19日、公費助成の対象を「42歳まで」とする年齢制限について、2016年度から適用することを了承した。また、39歳以下の人が助成を受けられる通算回数の上限を、現行の10回から6回に減らす回数制限については、14年度から実施する方針で合意した。


 厚労省は医療保険が適用されない体外受精について、年間所得が合算で730万円未満の夫婦を対象に、費用の一部を助成している。体外受精や顕微授精の治療費は1回当たり30万円程度かかる。現在は、通算5年、計10回を限度に、1回15万円(採卵せずに凍結卵を使う場合は7万5000円)を給付する。給付回数は、1年目は3回まで、2年目以降は2回までだ。

 新制度では、助成を受けられる対象を42歳までとする年齢制限を初めて設け、年間の回数制限をなくす一方、40〜42歳は通算3回まで、39歳以下は6回までとする。

 今年度までに助成を受けている人の移行措置として、15年度までは現行制度を適用する。吉村座長は、出産に至った9割以上が6回までで妊娠していることなど不妊治療の成功率や高齢出産の危険性から、「43歳以上の人が不妊治療を受けることを禁じるものではないが、(公的助成の通算回数の)制限はやむを得ない。現行制度で助成を受けている人に不利益がないように考慮した」と話した。

出典:毎日新聞

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2013年08月17日

「スタッフ募集※ただしイケメンに限る」 見た目で採用するのは違法か?


若者に人気の米カジュアル衣料ブランド「アバクロンビー&フィッチ」。英国やフランス、日本など世界各国に進出し、「イケメン」の男性スタッフが上半身裸で接客する店舗もあるという。日本では「アバクロ」の略称で知られている。

ところが、そんなアバクロのスタッフ採用基準に「?」マークが点灯している。AFP通信などによると、フランスの人権団体が、アバクロの採用方針に注目し、「特に見た目を重視した差別的な基準に従っているように思える」と問題視しているというのだ。販売スタッフを「モデル」の名称で募集していることにも触れ、「モデルの募集ならば、容姿を考慮することも採用条件として正当化され得るが、販売員となると話は違う」と指摘して、調査に乗り出したという。

日本でも「従業員を見た目で採用しているのでは?」と噂になる企業はある。もし、本当に外見を基準とした「見た目採用」をおこなっているのだとしたら、日本の法律では雇用差別になるのだろうか。労働問題に詳しい古金千明弁護士に聞いた。

●「男女差別」になる採用は違法だが……

「たとえば、男女差別になるような採用は問題となります。男性だけ、女性だけといった形の募集は『男女雇用機会均等法(均等法)』で禁止されています。

また、男女別の採用条件も、2006年の均等法改正に伴い、定められた指針(平成18年厚生労働省告示第614号)や、行政通達(雇児発第1011002号)で規制されています」

−−それでは「※イケメンに限る」という募集は?

「上記の指針や行政通達に違反することになります。まず男性だけの採用は均等法違反ですし、『男性はイケメンだけ採用する(女性は制限なし)』というのも上記指針や行政通達に違反します。また、女性ならば『容姿端麗』が条件、男性ならば『筋骨隆々』が条件、というような場合も違反になると考えられます。

もし企業が、均等法や上記の指針・通達に違反する形で募集・採用をしていた場合には、都道府県労働局の雇用均等室の行政指導を受ける可能性があります」

−−モデルやタレントはどうなる?

「『例外』が認められている分野もあります。俳優・歌手・モデル等の芸術・芸能の分野では、一定の条件の下に、採用を男性のみ(または女性のみ)にしたり、採用条件を男女別にすることが許されています。

しかし、店舗の接客業は、通常はこの例外に該当しないと考えられますので『※イケメンに限る』を採用の条件とすることは、許されないでしょう」

−−それでは普通の仕事で、男女平等に、いわゆる「見た目採用」をした場合は?

「性差別・年齢差別は禁止されていますが、男女問わず、企業が『見た目』を基準として採用をすることを禁止する法律はありません」

−−そうなると、企業が美男・美女ばかりを採用するのはOK?

「法的には違法とまではいえませんが、それが社会的に受け入れられるかどうかは別の問題です。社会的に反発を招くような募集をしてしまうと、企業のレピュテーション(評判)を損ねることになります。企業のレピュテーションが損なわれると、企業が優秀な人材を引きつけることが難しくなる場合もあるでしょう。

つまり、『見た目採用』をするかどうかは『企業の経営判断』に委ねられることになります。また、一方で『見た目採用』の求人に応募するかどうかも『個人の判断』しだいということになります」

そう、日本には「天は二物を与えず」ということわざもある。見た目採用でうまくいくケースばかりとは限らないのだ。え、納得がいかない? でも、ほら「例外がない規則はない」っていいますよね……

出典:弁護士ドットコム

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2013年08月14日

法人税引き下げって効果あるの?/木暮太一のやさしい経済ニュース解説



安倍首相が法人税の実効税率の引き下げを検討するように指示したようです。
日本の法人税は、実質的に35.64%(復興特別法人税を含めて38.01%)で、他の先進国と比べて「高い!」と考えられています。そのため、産業界からは「そのせいで企業が競争力を失っている」「これが、企業が海外に拠点を移してしまう原因」と指摘されていました。

―――「でも、その状況は前から同じだよね? なんで今、引き下げ検討するの?」
.

オバマ米大統領に「追随」

きっかけとしては、アメリカのオバマ大統領が税率引き下げの考えを打ち出したことです。オバマさんがその考えを発表したのが先月30日ですから、2週間も立たずして、日本も「追随」していることになりますね。

世界の法人実効税率は20%台が主流で、先進国の中では、日本とアメリカが「法人税が高い!」とされています。たしかにドイツ29.55%、中国25%、韓国24.2%と比べると高いですね。日本も「アメリカも法人税が高い」と言って、“法人税を下げろ圧力”をはねつけてきました。ですが、ここでアメリカが引き下げを検討してしまったら、日本が頭ひとつ出てしまいます。だから急いで「引き下げ検討」をしているのです。

―――「でも、他が下げてるから、日本も下げろといのは、正しいのかな?」

そのとおりですね。
他国が下げているから日本も下げるべきというのは論理的ではありません。ただ、ひとつ考えなければいけないのは、「企業は税金(法人税)が安い国に移動してしまう」ということです。つまり、日本から出て行ってしまうのです。

企業が出て行けば、そこにあった雇用がなくなります。オフィスや工場が外国に移ってしまうと、全員とは言わないまでも、失業する人が出てきます。それは日本国民にとってマイナスで、大きな問題です。

―――「でもなぁ、だからといって企業ばっかり優遇するのは、賛成できないなぁ」

法人税を下げると、「企業優遇の政策」と受け取られがちです。たしかに、企業は支払う税金が少なくて済みますのでうれしいでしょう。

ただ、ポイントは、その払わずに済んだ税金が、どこに向かっているか、ですね。税金が高ければ、その分、人を雇うのを諦めなければいけませんし、新たな設備投資もできなくなります。法人税を下げることで、雇用が増え、設備投資が増え、新たなビジネスが興って景気が良くなれば、結局日本国民全体が恩恵を受けるようになります。

―――「じゃあ、法人税下げたほうがいいってことかな」

さらに政府は、法人税を下げることで、海外から企業を誘致しようという思惑もあるようです。法人税が安い国に企業が集まるのであれば、日本も法人税を下げて、企業を予備校もうという考えです。アベノミクスの「成長戦略」とも結びつけて考える人もいるようです。


出典:HE PAGE
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2013年08月11日

帝王切開、20年で倍増 背景に訴訟問題


 【岡崎明子】帝王切開で出産する人の割合が約19%と、この20年でほぼ倍増している。厚生労働省のデータでわかった。日本産婦人科医会の詳しい統計分析でも2011年に18・6%と、世界保健機関(WHO)が推奨する目安を超えていた。自然分娩(ぶんべん)では予期せぬ事故が起こることもあり、医療訴訟などを避けたい医療者側の思惑が背景にありそうだ。

 厚労省による医療機関へのサンプル調査によると、帝王切開の割合は、1990年の10・0%、02年の15・2%、11年は19・2%と増え続けている。

 鈴鹿医療科学大学の石川薫特任教授らは、同医会による07〜11年の出産に関する全国データを初めて分析した。都道府県別では、最高は23・5%の栃木県で、最低の秋田県は11・8%と2倍の差があった。WHOは、母子の健康リスクを避ける目安として、10〜15%に抑えるよう示しているが、43都道府県でこれを超えていた。帝王切開率と周産期死亡率には相関関係はなかった。

出典:朝日新聞デジタル

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2013年08月10日

乳房温存、減る傾向に


【医療・被曝(ひばく)担当=大岩ゆり】乳がん手術で、乳腺の一部だけを切除する「乳房温存術」を選ぶ患者の割合が減少傾向に転じた。日本乳癌(にゅうがん)学会の調べでわかった。人工乳房の普及などで、全摘しても乳房をきれいに再建できるようになったことが背景にある。

 先進的な乳がん治療を進めるがん研有明病院(東京)ではここ数年で温存が2割減り、全摘と温存がほぼ同じ割合になった。7月には人工乳房で公的医療保険が使えるようになり、さらに全摘が増えそうだ。

 日本では1980年代に乳房温存が本格的に始まった。毎年新たに乳がんになる約6万人のうち8割を登録する乳癌学会の調査では、2004年に温存が全摘を抜き、08年には59・7%まで増えた。温存率の高さが優秀な病院の指標と考えられたこともあった。

出典:朝日新聞デジタル

posted by 時事 at 17:35| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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